JAPAN in JAPANの仕組みを利用した各自治体専用の10言語観光サイトを無償にてご提供しています。
併せて自治体・企業がJFMを利用し観光客（訪日客含む）へPRするための
ツールもご用意しております。

※情報提供システム、及び情報提供方法　特願2019-106845